企業がスマホを必要としたときには、レンタルという選択肢があります。
法人携帯を契約している企業も多いですが、レンタルに切り替えたほうがよい場合もあります。
費用対効果を考慮して、必要なタイミングだけスマホをレンタルする方法もおすすめです。
この記事では、企業がスマホをレンタルするメリットとデメリットを法人携帯の契約と比較してまとめました。
三大キャリアでの企業向けスマホレンタルサービスの特徴を踏まえて、レンタル業者の選び方も解説します。
目次
企業が業務用のスマホを用意する3つの方法
企業が業務用のスマホを用意して従業員に貸与するときには、3つの方法があります。
まずは、スマホを調達して運用できる方法を確認しておきましょう。
スマホを購入して法人携帯の契約をする
スマホ本体を購入してキャリアと法人契約をすることは、企業でのスマホ運用としてよくある方法です。
業務で必要なスペックのスマホを必要な台数だけ購入して契約し、従業員に貸与して使用させます。
導入する台数が多い場合ほど初期費用が高くなり、納期も遅くなる可能性があります。
法人向けスマホレンタルサービスを利用する
法人向けのスマホレンタルサービスを利用して、スマホ本体のレンタルと回線の契約をする方法があります。
料金や通話料金などをレンタル業者に支払って、一定期間だけ借りて利用する仕組みです。
レンタル業者が保有しているスマホの貸与という形のため、企業の資産にはなりません。
この方法ではレンタル期間が終了した時点でスマホをレンタル業者へと返却し、その後は支払いは発生しません。
スマホ本体だけレンタルして法人携帯の契約をする
スマホ本体だけレンタルして、回線はキャリアと法人携帯の契約をする方法もあります。
この方法ではスマホ本体の購入費用を抑えられるのが特徴です。
すべてをレンタルするときとは違って、希望のキャリアと料金プランを選んで利用できます。
レンタルする端末が変わったときにも、機種変更をすれば継続的に利用可能な方法です。
企業が法人携帯からスマホレンタルに切り替えるメリット
法人契約からレンタルに切り替えることに、どのようなメリットがあるのかが気になるのではないでしょうか。
ここでは、企業が法人携帯の契約からレンタルに切り替えることで得られるメリットを紹介します。
短期ならお得に利用できる
スマホのレンタルは、短期利用の場合でお得に利用できる場合がほとんどです。
法人携帯を契約するときには長期契約を前提としていて、短期間で契約を解除すると違約金がかかる場合があります。
また、月単位での支払いが必要なので、数日～1ヶ月未満の利用では費用対効果が上がりにくくなります。
スマホを購入して法人契約をする場合には端末代がかさみますが、レンタルでは購入が不要なので初期費用を抑えられます。
必要なときだけレンタルできる
法人携帯の契約中は、スマホを使っていなかったとしても毎月料金がかかります。
企業ではオフィスにいれば固定電話やパソコンの通話アプリを使用して、日常的にスマホを使わないこともあります。
レンタルであれば、出張やイベントなどのスマホが必要なときだけ用意できるので無駄な出費を抑えられます。
iPhoneなどの必要な機種を手配できる
スマホレンタルは、さまざまな選択肢の中から必要な機種を手配できます。
iPhoneやAndroidの各メーカーの最新機種や、古い機種なども用意してもらえます。
レンタル期間が終了した時点で、新しい機種に変更して再契約することも可能です。
老舗の業者であれば、古い機種も豊富に取り揃えているので、使いたい機種が見つかります。
大量のスマホをまとめて用意できる
レンタルは、必要なときに大量のスマホをまとめて用意しやすい方法です。
法人契約をする場合には、メーカーの在庫がないと大量のスマホを用意できず、生産待ちになることがあります。
年度初めに新入社員にスマホを貸与する、イベントでスタッフにスマホを用意するといったときには、会社の規模によっては台数が多くなり本体の調達が難しいこともあります。
しかし、レンタルでは大量の在庫を持っている業者が存在するので、数百台～数千台のスマホも短期間で調達可能です。
最短翌日に利用を始められる
法人契約と比べてレンタルは、すぐに使い始められます。
一般的にスマホの法人契約は、利用まで1週間から2週間くらいかかりますが、レンタルでは最短即日でスマホ本体を発送してもらえます。
急な出張などでスマホが必要になったときは、レンタルが便利です。
故障時の対応が充実している
スマホが故障してしまうと、業務に支障が生じることも多いでしょう。
法人携帯の場合、スマホ本体が故障したら修理に出すか買い換えなければなりません。
スマホの修理には一週間以上かかることもあり、買い替えの場合でも購入手配と機種変更の手続きに手間がかかります。
レンタルでは、スマホ本体が故障したときの対応が充実している業者が多く安心です。
代替機を最短即日発送、翌日到着のスケジュールで対応してもらえると業務が滞る期間を最小限に抑えられます。
スマホの資産管理が不要
スマホをレンタルすると、資産管理の手間がかからなくなります。
スマホを購入して法人契約する場合、スマホは固定資産になるので固定資産台帳の作成や記録の保管、会計処理での減価償却が必要になります。
一方、レンタルの場合は賃貸料として費用計上することにより、会計処理の手間が削減できます。
法人契約は総務や経理の業務負担を大きくしますが、レンタルであれば固定資産としての管理が不要になります。
キッティングを申し込める
スマホを法人契約した場合にはセットアップを自社で行うか、別途専門業者に依頼して対応してもらう必要があります。
スマホをレンタルする場合、企業向けのサービスとしてキッティング代行を用意している業者がほとんどです。
キッティングを利用すれば、設定やソフトウェアのインストールなどが完了した状態でスマホが届くので、その日からすぐに使用できます。
大量のスマホを手配する必要があるときには、キッティングに莫大な工数がかかるので特に便利なサービスです。
企業が法人携帯からスマホのレンタルに切り替えるデメリット
スマホのレンタルには多くのメリットがあることがお分かりになったと思います。
しかし、場合によってはレンタルによるデメリットも存在するので、切り替えるときには比較・検討が重要になります。
ここでは、企業が法人携帯からスマホのレンタルに切り替えるときのデメリットを紹介します。
長期ではレンタルは料金が高くなる
長期利用をする場合には、法人携帯の契約に比べてスマホのレンタルは料金が高くなります。
数ヶ月～年単位で利用するときには、法人携帯を選んだ方が料金が抑えられるでしょう。
超短期の場合はレンタルするメリットが小さい
超短期でのスマホのレンタルは、法人携帯の契約よりも高くなる可能性があります。
1日だけレンタルする場合は、特にレンタル料金が高くなる可能性が高いので注意が必要です。
さらにキッティングなどのオプションサービスも利用すると、法人携帯を1ヶ月だけ契約するよりも料金が高くなることもあります。
未返却や紛失のときに損害金を請求される
レンタルしたスマホを返却し忘れたり、紛失したりすると損害金を請求されることがあります。
スマホを購入して法人携帯を契約する場合には、スマホは企業の資産なので返却の必要はありません。
オプション料金が高くつくことがある
スマホのレンタルでは、オプションサービスの利用によって料金が高くなる場合があります。
例えば、業者によってはキッティングを依頼したり、故障時の代替機を手配したりすると追加料金がかかります。
法人携帯の契約では、このようなオプションサービスが標準で提供されていることが多いのでトータルの料金が安くなる可能性があります。
スマホをレンタルする際には、オプション料金を確認して比較検討することが重要です。
既存の端末を処分するときの手間がかかる
法人携帯からスマホのレンタルに切り替える場合、既存の端末をどうするのか？という問題があります。
スマホを購入して法人契約をしていた場合、解約時には端末を返却する必要がないのでそのまま社内で再利用できます。
ただし、既存の端末が不要となり処分を選択する場合は、セキュリティの観点から端末内のデータを完全に消去する必要があります。
このような既存端末の処理には一定の手間とコストがかかる可能性があります。
三大キャリアの法人向け携帯電話・スマホレンタルの料金・特徴
ここからは、三大キャリアの法人向けレンタルサービスの料金と特徴をみていきましょう。
auの法人向け携帯電話・スマホレンタルの料金・特徴
auでは企業を対象に、モバイルレンタルプラスのサービスを提供しています。
auのスマホレンタルは手厚いサポートが用意されており、特にiPhoneやiPadをレンタルするときには、Appleのテクニカルチームと連携しているので的確なサポートを受けられます。
ヘルプデスクは365日、朝9時から夜21時まで対応しているため、仕事に使用している間にトラブルがあっても安心です。
レンタルしたスマホが故障したときには、最短で翌日に届けてもらえます。
故障による費用は、すべてauが負担する安心サービスになっています。
auのスマホレンタルサービスの料金は、要見積もりとなっており、公式サイトで明確に金額を示していません。
企業のそれぞれの事情に合わせてサービスを整え、必要な料金を見積書で提出する仕組みになっています。
ソフトバンクの法人向け携帯電話・スマホレンタルの料金・特徴
ソフトバンクでは企業が利用できるスマホレンタルサービスとして、モバイル端末レンタルサービスを提供しています。
ソフトバンクのスマホレンタルはオプションが豊富で、修理や紛失による費用が無料になる保守パックや、ビジネス用途で役に立つさまざまなオプションをひとまとめにした基本パックが用意されています。
サポートが充実しており、365日、朝9時～夜18時までHDI-Japanによる格付けで三ツ星の最高評価を受けたヘルプデスクによる対応を受けられます。
レンタルしたスマホの故障時には、電話するだけですぐに使える状態のスマホを送ってもらえるので安心です。
ソフトバンクのスマホレンタルサービスの料金は、要見積もりとなっています。
10回線まではオンラインでの見積もりによって申し込めますが、11回線以上になる場合は、個別問い合わせが必要です。
ドコモの法人向け携帯電話・スマホレンタルの料金・特徴
ドコモグループでは、ドコモCSが企業・個人の両方に向けてスマホレンタルサービスを提供しています。
最短1日からスマホをレンタルできるので、用途に応じて調達しやすいのが特徴です。
ドコモのスマホレンタルサービスのサポートは、平日の朝10時～夜18時の対応で土日祝祭日と年末年始は休業しています。
auやソフトバンクと比べるとサポートの充実度が低く、紛失時などの補償制度がありません。
紛失した際は利用条件に従って弁償をする必要があるので、スマホの運用管理が強く求められます。
ただ、ドコモでは以下のように料金を明確にしているため、申し込みを検討しやすいというメリットがあります。
レンタル料金
ドコモのスマホレンタルの契約には音声プランとスマホプランがあります。
それぞれのレンタル料金は以下の通りです。
| プランの種類 | 初日のレンタル料金 | 2日目以降のレンタル料金 |
|---|---|---|
| 音声プラン | 3,300円 | 550円/日 |
| スマホプラン | 6,050円 | 550円/日 |
通話料金
ドコモでスマホをレンタルしたときには通話料金もかかります。
通話料金にはオプションもあるので、使用方法に合わせてお得な契約でレンタル可能です。
| 通話料金のオプション | 料金 |
|---|---|
| オプション未加入 | 33円/30秒 |
| かけ放題 | 初日2,200円、2日目以降110円/日 |
| 5分間無料通話 | 初日1,100円、2日目以降55円/日 |
パケット料金
パケット料金は、スマホプランでは3GBが標準の上限で超過したときに追加費用がかかります。
オプションを申し込むと、お得に利用できます。
| パケット料金のオプション | 料金 |
|---|---|
| オプション未加入 | 1,430円/GB |
| パケット初期上限UP（3GB→6GB） | 1,650円/月 |
| パケット初期上限UP（3GB→9GB） | 3,300円/月 |
企業でスマホレンタルをするときの選び方
企業でスマホをレンタルする際には、費用対効果が高く、快適に利用できるサービスを選ぶことが重要です。
ここでは、スマホレンタルサービスを比較するときに重視すべきポイントを紹介します。
料金体系がわかりやすいか
スマホのレンタルは、料金体系が明確でわかりやすいサービスを選びましょう。
明朗会計で料金プランが明示されていると安心です。
個別見積もりは費用対効果が上がる可能性がありますが、料金設定が不透明で高額請求を受けるリスクもあります。
ただし、個別見積もりの際にも詳細な説明を提供し、透明性を保つ業者も存在します。
料金体系の明確さと、必要に応じて詳細な説明を提供してくれるかどうかを重要な判断基準としましょう。
目的・用途に合うプランがあるか
スマホの目的や用途に合ったレンタルプランを選ぶと、費用対効果が上がります。
短期でも期間を自由に設定して利用できたり、修学旅行プランなどの用途に応じたサービスが用意されていたりするとお得に利用できます。
音声通話やデータのプラン、かけ放題、通信量無制限など用途によってはプランが重要なので確認しておきましょう。
サポート体制が整っているか
企業でスマホをレンタルするときには、サポートが充実していると安心です。
故障や紛失の対応、レンタル時のキッティング、返却後のデータ消去などのサポートがあると快適に利用できます。
必要な機種をレンタルできるか
企業でスマホをレンタルするときには、機種の確認が重要です。
業務で使用しやすい機種をレンタルできる業者を選びましょう。
例えば、社内でiPhoneアプリを使用しているときに、Androidのスマホをレンタルするとアプリを使えなくて困る場合があります。
自社アプリの動作確認をする場合には、さまざまな現行機種をレンタルできると網羅的なテストが可能となり便利です。
使用時期に必要な台数を手配できるか
スマホの調達にかかる時間や、手配できる台数も重要です。
スマホを使用するタイミングで必要な台数を用意してもらえる業者を選びましょう。
すぐに必要な場合には即日発送の業者が便利です。
大量のスマホが必要となる場合は、老舗で在庫力がある業者を選ぶと対応してもらえる可能性が高くなります。
違約金の発生条件は納得できるか
スマホレンタルサービスの中には、最低利用期間が定められていることがあります。
しかし、企業では事業の都合によってレンタル期間を短縮したいといったケースが発生することもあります。
一般的にレンタルにかかる金額は、契約時点でレンタル期間を定め、全額を支払わなくてはなりません。
毎月定額の料金でレンタルする仕組みの場合、短期間で解約すると違約金が発生することがあります。
違約金の発生条件を確認し、内容を理解した上で契約に進むことが重要です。
スマホ以外に必要な機器をレンタルできるか
スマホ以外のレンタル機器の充実度も、重要なチェックポイントです。
スマホをレンタルするときには、モバイルWi-FiやVR機器なども用意したい場合があります。
必要な機器をまとめてレンタルできると、手間がかからず効率的です。
セットでレンタルすると割引を受けられる可能性もあるので、広く関連製品を取り扱っているレンタル業者を利用するとよいでしょう。
カスタマイズ性が高いか
企業でスマホをレンタルするときには、カスタマイズ性があるサービスを選ぶとさまざまなビジネスシーンに対応できます。
スマホを電話営業をするツールとして使うならかけ放題プラン、外出先でオンライン会議をする必要があればデータ容量を大きくできると便利です。
料金プランが用途にぴったり合わないこともあるので、カスタマイズして自社に最適化できるかという点を確認しておきましょう。
企業がスマホをレンタルするときに必要な準備
企業がスマホレンタルサービスを利用するときに、どんな準備が必要になるのでしょうか。
ここではレンタル業者との契約と社内での運用について、事前にやるべきことについて確認しておきましょう。
契約の必要書類を用意する
企業がスマホをレンタルするときには書類の準備が必要です。
一般的にはレンタル業者に連絡を取り、見積もりの取得、申し込み、契約を交わすという流れになります。
申し込みをする時点で必要書類が準備できていないと、手配に時間がかかる場合もあるので注意しましょう。
提出を求められる書類はレンタル業者によって違いますが、ドコモの法人向け端末レンタルサービス契約の条件を参考にすると、以下の書類は用意する必要があります。
- 申込書 ・法人確認書類（登記簿謄本、印鑑証明書、履歴事項証明書から一点）
- 担当者の本人確認書類 ・企業の代表者からの委任状（社員証または名刺での代用可）
- 法人としての支払い方法
企業向けのスマホレンタルサービスでは、請求書払いに対応しているのが一般的です。
業者によっては法人カードでの支払いに対応している場合もありますが、どちらにしても支払い方法を用意していないとすぐに契約できません。
法人口座の開設や法人カードの発行には審査に時間がかかることが多いので、あらかじめ準備しておきましょう。
レンタル後のスマホの運用ルールを決める
レンタルしたスマホを従業員に貸与して使用させる際には、運用ルールを定めておかないとトラブルが発生しやすくなります。
スマホの用途や、管理方法などをマニュアルにして整えておくとよいでしょう。
アプリのインストールの条件や、通話利用のルールなども定めておきます。
受取と返却のフローも策定しておくと「受け取れなくて使えなかった」、「返却が遅れてペナルティが発生した」といったトラブルを防げます。
【企業向け】スマホのレンタルサービスおすすめ3選
企業でスマホをレンタルするときには、三大キャリア以外にも選択肢があります。
ここでは、企業向けのサービスを提供しているおすすめのスマホレンタルサービスを紹介します。
ププル
ププルは、企業に携帯電話やスマホなどの情報機器のレンタルサービスを、提供してきたリーディングカンパニーです。
ププルでは情報機器全般について20万件以上の豊富な実績があります。
手厚いサポートが特徴で、リピート率も90%以上に達しています。
ププルはスマホのラインナップが非常に多く、最新機種から古い機種まで一通り揃っています。
企業向けの格安プランも用意されており、短期～長期まで幅広く対応しています。
お得に利用できるスマートフォン格安プランでは、10,000円の無料通話と5GBのデータ通信がセットになったプランを最短10日5,000円から利用可能です。
格安レンタルかけ放題プランでは、5GBのデータ容量付きで日額840円、月額11,800円でレンタルできます。
ププルではキッティングサービスにも対応しており、端末をすぐに使える状態で納品してもらえます。
モバイルバッテリーやモバイルWi-Fiルーターなどの取り扱いも豊富で、さまざまなニーズに応えてくれる老舗の人気レンタルサービスです。
Belong
Belongは、伊藤忠グループが運営している中古品の取り扱いサービスです。
スマホ、タブレット、パソコンのレンタルや中古品の販売、買取のサービスを企業にも提供しています。
企業向けのスマホレンタルは「belong one」で、保証付きのスマホ・タブレットをレンタル可能です。
Belongのスマホは、端末のみの契約なら最安で毎月500円から利用できます。
1台・1ヶ月から数千台・数年の範囲でスマホをレンタル可能で、伊藤忠グループの調達力を生かしたサービスといえるでしょう。
レンタルするスマホは、企業向けにキッティングも可能です。
Xmobile
Xmobileは、企業向けにスマホ、タブレット、パソコンなどの情報機器をレンタルしているサービスです。
スマホはソフトバンク、au、ドコモ、楽天モバイルの商品を取り扱っています。
Xmobileでは、どの端末も1日からレンタル可能で、2日目以降から料金が安くなる仕組みを取り入れています。
また、スマホレンタルの法人向け月額プランも用意されており、中長期のレンタルでは費用を抑えながらレンタルが可能です。
Xmobileは有料オプションも充実しており、かけ放題やデータ定額などのカスタマイズにも対応しています。
企業がスマホのレンタルを検討するときによくある質問
法人向けのスマホレンタルは短期で借りられますか？
レンタル業者によって、スマホをレンタルできる最短期間は異なります。
最短で1日からレンタル可能ですが、1ヶ月を最小単位にしているレンタル業者もあります。
相談すれば柔軟に対応してくれる業者もあるので、スマホの短期レンタルをしたいときには、業者に問い合わせて確認しましょう。
企業や個人でスマホのリースを受けることはできますか？
近年では、スマホのリースが行われなくなってきています。
ITの発展が著しい影響で、スマホに求められるスペックがどんどん高くなっているからです。
2～3年くらいでスペックが不足してしまい、快適に利用できなくなる場合があります。
リース会社が利益を得るのが難しいため、スマホのリースはできなくなってきているのが現状です。
法人向けのスマホレンタルではiPhoneの取り扱いがありますか？
レンタル業者によって取り扱いや在庫の状況は異なりますが、最新のiPhoneから古いiPhoneまでレンタル可能です。
iPhoneの取り扱いがない、あるいは在庫がない業者もあるので、iPhoneのレンタルが必要なときには問い合わせて確認してみましょう。
レンタル期間が予定よりも短くなったらどうしたら良いですか？
一般的には、レンタルの期限までにスマホを返却すれば問題ありません。
早めに返却すると一部返金を受けられる場合もありますが、業者によって対応が異なるので連絡して指示を仰ぎましょう。
レンタル期間が自動更新される契約の場合には、早めに連絡して契約を中断しなければなりません。
レンタル期間は延長できますか？
レンタル期間が延長できるかどうかは業者次第です。
契約満了間際の連絡になってしまったり、端末のレンタル先が決まっている場合には、契約を延長できないこともあります。
次のレンタル先が決まっていない状況なら、レンタル期間を延長できる可能性があります。
レンタル業者から延長の了承を得られたら、新たにレンタル契約を交わすか、覚書を締結して延長という流れが一般的です。
まとめ
企業が業務に必要なスマホをレンタルすることで、費用対効果の高い運用が可能になります。
企業向けのスマホレンタルサービスは、短期から長期まで幅広く利用できます。
スマホのレンタルでは、キッティングなどのサービスの他に補償なども充実しているため、トラブルが起こったときに迅速なサポートを受けられるメリットがあります。
スマホを長期間使用するときは、ほとんどの場合で法人契約の方が費用対効果が高くなりますが、イベントなどで一時的に使用する場合はレンタルの方が経済的です。
スマホレンタルは、ビジネスシーンで幅広く活用できるサービスです。
ぜひ、自社の業務に合わせて、スマホレンタルを検討してみましょう。
